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医療被害テレフォンガイドにお電話ください(河村 洋)

 医療にかかわるトラブルで悩んでいる方に,気軽に弁護士にアクセスしていただくため,医療問題弁護団では医療被害テレフォンガイドを開設しています。
 弁護士に相談に行くべき内容かどうかわからない,相談したいがこれまでの人生で弁護士に会ったことがないのでいきなり面談相談は気が重い,という方にこそ電話をかけていただきたいと思っています。
 実際に,テレフォンガイドで数十件の電話をうけていますが,治療後の医師の説明が二転三転した,患者がとても苦しんでいるのにほとんどなんの治療もしてくれなかったというような,弁護士に相談したくなるのももっともだと思う事案が多いと感じます。
 そのような事案では,一度面談相談に来られるようご案内し,手元に資料があればそれを持参していただいて,2名の弁護士で面談相談をお受けしています。

 法的責任が認められるためには,①問題となる行為について注意義務違反(過失)があり,かつ,②その注意義務違反と被害との間に因果関係が認められる必要があります。この2つの要件をいずれもみたすことを,患者側が証明する必要があります。特に,医療従事者が何もしてくれなかった,不十分な治療しかしてくれなかったために被害が生じたという事案では,因果関係(やるべき治療をしていてば今回の被害は生じなかった)の証明の困難さが立ちはだかります。
 この注意義務違反と因果関係の2つの要件をみたす可能性はどの程度なのか,弁護士に費用を支払ってでもその調査をするだけの見込みのあるケースなのかどうかについては,当然ですが,ケースバイケースです。
 医療被害テレフォンガイドを通じて相談をお受けする事案でも,例えば,医師にミスはある(注意義務違反はある)かもしれないが,仮にミスがなかったとしても結果は変わらなかった可能性が高い(因果関係は難しいかもしれない)という事案もあります。
 では法的責任の追及が難しそうなケースであれば相談しても無駄かというと,そうではないと思います。トラブルについての基本的な争点と,次の展望をどうするのかなどについて整理することができます。
 例えば,因果関係の要件のクリアが難しそうでも真相究明のために調査を弁護士に依頼するのか,意見を聞けたのでこのトラブルはこれで一応終わりとするのか,別ルートでほかの弁護士にも相談してセカンドオピニオンを求めるのかなど,次に何をすべきなのかを具体的に整理できます。

 どのような回答結果でも,電話をかける前よりも事態が前に進むことにつながると思います。
 ぜひ医療被害テレフォンガイドにお電話ください。

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